日露協約A調印
1910/07/04
満州はみんなのもの? いやいや、満州はおれたちのものだ。 な。
    
1904/02/10   対露宣戦布告 (日露戦争勃発)
1905/09/05   ポーツマス条約調印 (首席全権:小村寿太郎日露戦争終結)
1906/11/26   南満州鉄道株式会社(満鉄)設立 (総裁:後藤新平
1907/07/30   日露協約@調印
1909/12/18   アメリカ、満州鉄道中立化を各国に提案
1910/01/21   日露両国、満州鉄道中立化のアメリカ提案に不同意と回答
1910/07/04   日露協約A調印
1912/07/08   日露協約B調印
1916/07/03   日露協約C調印
1917/03/15   二月革命 (皇帝ニコライ2世退位、ロマノフ朝滅亡)
1917/11/07   十月革命 (ソビエト政権成立)
〜 あああ 〜
あああ
taro's トーク ああああああ
引用一九〇九年(明治四十二年)清国とのあいだに、米英資本により錦州―愛琿間の鉄道を敷設する予備協定を成立させると、 十二月十八日アメリカ政府は、このことを報ずると同時に、清国の領土保全と機会均等主義を実現するため、 満州のすべての鉄道を清国の所有とし、関係列国の共同経営にする案をもち出してきた。 これは、鉄道を中心にして満州の植民地化をはかっている日本とロシアをおびやかすものであった。 日露両国は協議のうえでこの提案を拒否し、不成立に追い込んでゆくのであるが、このことは、 満州における日露の提携が、満州を両国の独占下におくことをめざしている点を、より明確にすることが必要だと考えさせるにいたった。
一九一〇年(明治四十三年)七月四日、前回の協約を補充するものとして第二回日露協約が調印されたが、 その第一条で、両国が満州における鉄道について「友好的協力」を行ない、「一切ノ競争ヲ為サザルコト」を規定したのは、 あきらかにアメリカの満州鉄道中立化案への対抗を示していた。 さらに秘密協定では、前回協約の利益分界線を両国の特殊利益の境界とすることに改めていた。
※ 「クリック20世紀」では、引用部分を除いて、固有名詞などの表記を極力統一するよう努めています。