日本、国際連盟脱退
1933/03/28
満州国を認めない国際連盟を脱退、日本は “世界の孤児” になることを選んだ。
    
1931/09/18   柳条湖事件 (満州事変勃発)
1931/12/10   国際連盟、満州問題調査委員会設置
1932/01/07   スチムソン・ドクトリン (米、満州事変を不承認)
1932/01/28   上海事変@勃発
1932/03/01   満州国建国宣言
1932/05/05   上海停戦協定調印
1932/05/15   五・一五事件 (犬養首相暗殺)
1932/08/25   内田外相、「焦土外交」の決意を表明
1932/09/15   満州国承認 (日満議定書調印)
1932/10/01   リットン調査団、日本政府に報告書を通達
1932/12/08   松岡洋右、国際連盟総会で「十字架演説」
1933/01/01   山海関事件 (01/03 日本軍、山海関占領)
1933/02/20   閣議、対日勧告案可決の場合の国際連盟脱退を決定
1933/02/23   日満軍、熱河省への進攻作戦開始
1933/02/24   国際連盟総会、リットン報告書を採択
1933/03/28   日本、国際連盟脱退
1933/05/19   米中共同声明 (F・ルーズベルトと宋子文)
1933/05/31   塘沽停戦協定
1934/03/01   満州国帝政実施 (皇帝:溥儀
〜 あああ 〜
あああ
taro's トーク ああああああ
引用首相の斉藤は、もともとは、脱退反対論だった。 閣僚の大半、内相山本達雄、蔵相高橋是清、文相鳩山一郎、農相後藤文夫、拓相永井柳太郎らも脱退には反対だった。 また、海軍も斉藤を支持していた。 閣僚ではないが、内大臣牧野伸顕も、イギリス提案をのんだ方がいいという意見だった。
だが、新聞各社は、圧倒的に脱退論をとなえていた。 全国百三十二社が共同声明を作って、一面にのせた。 内容は、満州国の存在を危うくするような解決案は、いかなる事情があろうとも、絶対に受諾すべきではないことを、 全言論機関の名において声明する、というのであった。
客観的にいって、新聞はじつにだらしなかった。 陸軍の青年将校の威勢のいい言辞にひきずられていた。
あるいは、同情的にいうならば、新聞にはもはや言論の自由はなかった。 憲兵隊と特高警察がその力をほしいままにしていたのである。
※ 「クリック20世紀」では、引用部分を除いて、固有名詞などの表記を極力統一するよう努めています。